COVID-19 終息後の世界: WHO の改組と新しい役割？

第二次世界大戦後に国連と共に発足したWHO (世界保健機構) は、世界中の人類の健康向上に寄与するために、組織されたが、結果的には、主に伝染病の予防、治療に重点がおかれた。特に、欧米に流行したポリオ (小児麻痺) ウイルスの撲滅とアフリカ大陸や東南アジアに流行している、いわゆる「熱帯病」の対策に、終始してきた。言いかえれば、それ以外の様々な健康を害する病因に関しては、殆んど留意されてこなかった。例えば、人口の急増を食い止める積極的な「産児制限」は殆んど取られなかった。 そのお蔭で、特にアフリカ大陸や東南アジアが「人口過剰」とそれに伴う食料不足/餓死が蔓延している。

なるほど、世界で人口最大の中共 (中国共産党) 政府は1949年以来、いわゆる「One child per family」政策を打ち出したが、実際には、都会に住む富裕層の家庭などは、(役人に賄賂を払って) 2名、3名の子供を産む傾向があり、結局、この産児制限政策は、文字通り「実効果」を得ていない.
70年間に、6億から14億人へ増加！ 実際、北京に住むある夫婦には、娘が3人もいる！ 皮肉にも、悪名高き「天安門の逆殺」以後、3姉妹共、海外に亡命し、米国、豪州、シンガポールなどで活躍している。長女は、北京大学医学部卒の秀才で、メルボルンに亡命後、メルボルン大学で医学博士を取得後、私の研究室の助手となり、25年近くずっとPAK研究に専念している)。

更に、人口過剰に伴い、農地や宅地を作るために、森林の伐採が急速に進み、更にマイカー=ブームや海外旅行のため、石油の消費が急増し、大気の汚染が進むと共に、炭酸ガスの大量放出で、「地球温暖化」が急速に進んでいる。カルフォルニア州、欧州や豪州大陸の南部では毎夏のように 「森林の大火災」が絶えない。大量の住民ばかりではなく、様々な野生動物が絶滅の危機に瀕している。残念ながら、ジュネーブに本部を持つWHO は、これらの公害に対して、何ら有効/積極的な対策を打ち出していない。 医学の急速な進歩により、幼児の死亡率が急速に低下した今日では、一家に長子 (男子あるいは女子が一人) 誕生したら、夫 (あるいは妻) の生殖能を (強制的に) 中絶すべきなのである。 さもなければ、人類過剰の結果 「地球全体の健康」 が損なわれるのである！  "極論"でも"笑い事"でもない！  "全うな人間" ならば、子供を産む以外に数多くのやるべき使命があることを、各自が認識すべき時が来ている。  そういう意味で、現天皇の産児制限 (One child per family) は正に「模範的」(象徴的) で、見習うべきである！  もし、「大家族」 を持ちたかったら、酸素ボンベと給水タンクをもって、ロケットで「月」や「火星」などに移住したら良いと思う。あそこには未だ"地主"という者が存在しないようなので、土地は"取り (使い) 放題"である！  大牧場を経営すると良い！もし仮に、世界最大の人口を誇るインドと中国 (各々14億人) がそろって仲良く、月や火星へ移住すると、地球全体の人口 (70億人) の4割が無くなるので、残りの人口 (6割) の "QOL" がずっと向上するのだが。。。両国における「(ジャンボ) ロケット開発技術」の飛躍的な発展を大いに期待したい！  実は、炭酸ガスと水で植物を育てると、光合成の結果、酸素が排出される (Fig. 3)。従って、炭酸ガスボンベ (あるいはドライアイス)、給水タンク、植物の種をもって、月や火星へ移住し、種蒔きをすれば、農園で育った植物から酸素が一杯発生し、人類も家畜も生育できる！  従って、「産児制限のない自由な宇宙」は単なる「SF 」ではない！ 
  
さて、2019年末に中国の武漢市内にある生果市場から波及したCOVID-19 は、わずか半年で既に、世界中に60万以上の死亡者を出している。そして、WHO の事務総長から発せられる「情報」は、「テスト、テスト、テスト」と 「マスク、マスク、マスク」という "3連呼" だけである。このままだと、 "COVID-19に有効なワクチン" が市販されるまでの少なくとも1年半に、200万近くの死者が出そうである。全く「無策」と言っても過言ではない！  不満を爆発させた100 万人を越える署名が目下、事務総長の辞任を要求している！  私自身はその嘆願書に署名するチャンスを逸したが、もちろん同感である。 

テドロス事務総長はエチオピア出身で、その母国が中国政府から大量の借款を受けているので、中国政府に都合の悪い発言は一切せぬ、言わば「傀儡」である。そんなWHO は、全く信頼できない！ 
https://mainichi.jp/articles/20200724/k00/00m/030/049000c

WHO がようやく「COVID-19 のパンデム宣言」をした2020年1月末に、私は有効なCOVID-19 対策として、一連の市販「PAK遮断剤」 をWHO宛に提案したが、全く 「梨の礫」 だった。旧式のワクチンが開発されるまでの、少なくとも1年半、酸素呼吸器やベンチレーターなどの原始的な療法だけでは、重症の感染者の命を救えないことは、火を見るより確かである。そこで、私の相棒 (賀 紅) と共著で、「PAK遮断剤: COVID-19 治療薬」 という英文総説を、4月中旬に医学雑誌に発表. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC7166201/

意外にも (ノーベル医学受賞の大村さん等) 伝染病治療学の専門家たちから高い評価を受けた。逆に言えば、WHO全体が、COVID-19 をふくめて、RNAウイルスの分子病理学や然るべき対策 (化学療法) に全く無知であることが分かる。従って、今後、WHO を、上から下まで, 大々的に "改組" することが必須である。彼らの頭は、19世紀末に初めて「狂犬病のワクチン」を開発したルイ=パスツールの域 ("原始"時代の医療教科書レベル) を全く出ていない！ 

COVID-19 対策で、最も効を奏したのは、皮肉にも中国の圧力で、未だにWHO に加盟を許されていない台湾だった。「鉄人大臣」などによる敏速な活躍で、死者をたった7名に抑えた！  一方、同等の人口を有する豪州は、既に100名以上の死者を出しつつある。更に、豪州の人口の5倍の人口を誇る日本は、既に1000名を越える死者を出している。片や米国 (日本の人口の2。5倍) では、既に14万人という空前の死者を出しつつある。米国民のWHOに対する失望の顕れの一つとして、トランプ大統領は、遂に「WHOに対する資金援助を今後凍結する」と宣言した！  事実上、WHOの存在価値すら否定された。存続のためには、明らかにWHO による厳しい「自己反省」が必須である。  

 

テドロス事務総長の辞任が先ず必要である。次期の事務総長として、私は元NZ首相 (1999- 2008、労働党政府) であったヘレン=クラーク女史 (現在、70歳) を強く推薦したい。彼女は、NZの最大都市にあるオークランド大学卒 (政治学) で、 進歩的な政治思想をもち、1981年にNZ議会に労働党議員として、活躍し始めた。10年間、首相として、様々な改革を進めた後、2009年から2017まで、国連 (UN) の開発プログラム (DP) を推進してきた。2017年のUN事務総長選に惜しくも敗れたが、WHO の改組、改革のために、活動を続けている。 2020年6月に、WHO の「COVID-19 対策調査委員会」の長に任命された。

https://en.wikipedia.org/wiki/Helen_Clark

https://www.theguardian.com/world/2020/jul/10/helen-clark-who-coronavirus-inquiry-aims-to-stop-the-world-being-blindsided-again

 因みに、女史が首相を辞任する直前に、地元オークランド出身の有名な登山家 (エベレスト初登頂のヒラリー郷) が88歳で他界した折、女史の手で、この英雄が「国葬」に伏された。 ヒラリー郷 は登山家として活躍するまで、"養蜂家" だった。 従って、女史は地元産のプロポリスの効用にも熟知しているはずである。。。

以下は、私の"個人的な見解"になるが、殿方は一般 (伝統的) に (目に見える) 外敵 (ミサイル、戦闘機、戦車、戦艦など) に対しては長じているようだが、伝染病のような 「目に見えぬ」天敵に対して (「健康管理」に) は、 極めて疎い傾向がある。典型的な実例が、今回のCOVID-19 対策に如実に顕れている。ウイルスの敏速な撃退に成功した台湾 とNZ の指導者は、どちらも女性である！  従って、今後は、少なくとも「WHO」 などの(公衆衛生) 管理は、クラーク女史などの優れた女性リーダーに委せるというのは、理にかなっていると思える。

さて、東京を預かる「女性」知事は、コロナ管理にかなりてこずっているようだが、地元の「新宿や池袋」界隈のいわゆる「風俗業者」などをきちっと管理しないと、ウイルスの蔓延はいつまでも止まらず、来年に延期された五輪も結局 「開催中止」 に至るかもしれない。。。