COVID-19 終息後の世界: WHO の改組と新しい役割？

第二次世界大戦後に国連と共に発足したWHO (世界保健機構) は、世界中の人類の健康向上に寄与するために、組織されたが、結果的には、主に伝染病の予防、治療に重点がおかれた。特に、欧米に流行したポリオ (小児麻痺) ウイルスの撲滅とアフリカ大陸や東南アジアに流行している、いわゆる「熱帯病」の対策に、終始してきた。言いかえれば、それ以外の様々な健康を害する病因に関しては、殆んど留意されてこなかった。例えば、人口の急増を食い止める積極的な「産児制限」は殆んど取られなかった。 そのお蔭で、特にアフリカ大陸や東南アジアが「人口過剰」とそれに伴う食料不足/餓死が蔓延している。

なるほど、世界で人口最大の中共 (中国共産党) 政府は1949年以来、いわゆる「One child per family」政策を打ち出したが、実際には、都会に住む富裕層の家庭などは、(役人に賄賂を払って) 2名、3名の子供を産む傾向があり、結局、この産児制限政策は、文字通り「実効果」を得ていない.
70年間に、6億から14億人へ増加！ 実際、北京に住むある夫婦には、娘が3人もいる！ 皮肉にも、悪名高き「天安門の逆殺」以後、3姉妹共、海外に亡命し、米国、豪州、シンガポールなどで活躍している。長女は、北京大学医学部卒の秀才で、メルボルンに亡命後、メルボルン大学で医学博士を取得後、私の研究室の助手となり、25年近くずっとPAK研究に専念している)。

更に、人口過剰に伴い、農地や宅地を作るために、森林の伐採が急速に進み、更にマイカー=ブームや海外旅行のため、石油の消費が急増し、大気の汚染が進むと共に、炭酸ガスの大量放出で、「地球温暖化」が急速に進んでいる。カルフォルニア州、欧州や豪州大陸の南部では毎夏のように 「森林の大火災」が絶えない。大量の住民ばかりではなく、様々な野生動物が絶滅の危機に瀕している。残念ながら、ジュネーブに本部を持つWHO は、これらの公害に対して、何ら有効/積極的な対策を打ち出していない。 医学の急速な進歩により、幼児の死亡率が急速に低下した今日では、一家に長子 (男子あるいは女子が一人) 誕生したら、夫 (あるいは妻) の生殖能を (強制的に) 中絶すべきなのである。 さもなければ、人類過剰の結果 「地球全体の健康」 が損なわれるのである！  "極論"でも"笑い事"でもない！  "全うな人間" ならば、子供を産む以外に数多くのやるべき使命があることを、各自が認識すべき時が来ている。  そういう意味で、現天皇の産児制限 (One child per family) は正に「模範的」(象徴的) で、見習うべきである！  もし、「大家族」 を持ちたかったら、酸素ボンベと給水タンクをもって、ロケットで「月」や「火星」などに移住したら良いと思う。あそこには未だ"地主"という者が存在しないようなので、土地は"取り (使い) 放題"である！  大牧場を経営すると良い！もし仮に、世界最大の人口を誇るインドと中国 (各々14億人) がそろって仲良く、月や火星へ移住すると、地球全体の人口 (70億人) の4割が無くなるので、残りの人口 (6割) の "QOL" がずっと向上するのだが。。。両国における「(ジャンボ) ロケット開発技術」の飛躍的な発展を大いに期待したい！  実は、炭酸ガスと水で植物を育てると、光合成の結果、酸素が排出される (Fig. 3)。従って、炭酸ガスボンベ (あるいはドライアイス)、給水タンク、植物の種をもって、月や火星へ移住し、種蒔きをすれば、農園で育った植物から酸素が一杯発生し、人類も家畜も生育できる！  従って、「産児制限のない自由な宇宙」は単なる「SF 」ではない！ 
  
さて、2019年末に中国の武漢市内にある生果市場から波及したCOVID-19 は、わずか半年で既に、世界中に60万以上の死亡者を出している。そして、WHO の事務総長から発せられる「情報」は、「テスト、テスト、テスト」と 「マスク、マスク、マスク」という "3連呼" だけである。このままだと、 "COVID-19に有効なワクチン" が市販されるまでの少なくとも1年半に、200万近くの死者が出そうである。全く「無策」と言っても過言ではない！  不満を爆発させた100 万人を越える署名が目下、事務総長の辞任を要求している！  私自身はその嘆願書に署名するチャンスを逸したが、もちろん同感である。 

テドロス事務総長はエチオピア出身で、その母国が中国政府から大量の借款を受けているので、中国政府に都合の悪い発言は一切せぬ、言わば「傀儡」である。そんなWHO は、全く信頼できない！ 
https://mainichi.jp/articles/20200724/k00/00m/030/049000c

WHO がようやく「COVID-19 のパンデム宣言」をした2020年1月末に、私は有効なCOVID-19 対策として、一連の市販「PAK遮断剤」 をWHO宛に提案したが、全く 「梨の礫」 だった。旧式のワクチンが開発されるまでの、少なくとも1年半、酸素呼吸器やベンチレーターなどの原始的な療法だけでは、重症の感染者の命を救えないことは、火を見るより確かである。そこで、私の相棒 (賀 紅) と共著で、「PAK遮断剤: COVID-19 治療薬」 という英文総説を、4月中旬に医学雑誌に発表. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC7166201/

意外にも (ノーベル医学受賞の大村さん等) 伝染病治療学の専門家たちから高い評価を受けた。逆に言えば、WHO全体が、COVID-19 をふくめて、RNAウイルスの分子病理学や然るべき対策 (化学療法) に全く無知であることが分かる。従って、今後、WHO を、上から下まで, 大々的に "改組" することが必須である。彼らの頭は、19世紀末に初めて「狂犬病のワクチン」を開発したルイ=パスツールの域 ("原始"時代の医療教科書レベル) を全く出ていない！ 

COVID-19 対策で、最も効を奏したのは、皮肉にも中国の圧力で、未だにWHO に加盟を許されていない台湾だった。「鉄人大臣」などによる敏速な活躍で、死者をたった7名に抑えた！  一方、同等の人口を有する豪州は、既に100名以上の死者を出しつつある。更に、豪州の人口の5倍の人口を誇る日本は、既に1000名を越える死者を出している。片や米国 (日本の人口の2。5倍) では、既に14万人という空前の死者を出しつつある。米国民のWHOに対する失望の顕れの一つとして、トランプ大統領は、遂に「WHOに対する資金援助を今後凍結する」と宣言した！  事実上、WHOの存在価値すら否定された。存続のためには、明らかにWHO による厳しい「自己反省」が必須である。  

 

テドロス事務総長の辞任が先ず必要である。次期の事務総長として、私は元NZ首相 (1999- 2008、労働党政府) であったヘレン=クラーク女史 (現在、70歳) を強く推薦したい。彼女は、NZの最大都市にあるオークランド大学卒 (政治学) で、 進歩的な政治思想をもち、1981年にNZ議会に労働党議員として、活躍し始めた。10年間、首相として、様々な改革を進めた後、2009年から2017まで、国連 (UN) の開発プログラム (DP) を推進してきた。2017年のUN事務総長選に惜しくも敗れたが、WHO の改組、改革のために、活動を続けている。 2020年6月に、WHO の「COVID-19 対策調査委員会」の長に任命された。

https://en.wikipedia.org/wiki/Helen_Clark

https://www.theguardian.com/world/2020/jul/10/helen-clark-who-coronavirus-inquiry-aims-to-stop-the-world-being-blindsided-again

 因みに、女史が首相を辞任する直前に、地元オークランド出身の有名な登山家 (エベレスト初登頂のヒラリー郷) が88歳で他界した折、女史の手で、この英雄が「国葬」に伏された。 ヒラリー郷 は登山家として活躍するまで、"養蜂家" だった。 従って、女史は地元産のプロポリスの効用にも熟知しているはずである。。。

以下は、私の"個人的な見解"になるが、殿方は一般 (伝統的) に (目に見える) 外敵 (ミサイル、戦闘機、戦車、戦艦など) に対しては長じているようだが、伝染病のような 「目に見えぬ」天敵に対して (「健康管理」に) は、 極めて疎い傾向がある。典型的な実例が、今回のCOVID-19 対策に如実に顕れている。ウイルスの敏速な撃退に成功した台湾 とNZ の指導者は、どちらも女性である！  従って、今後は、少なくとも「WHO」 などの(公衆衛生) 管理は、クラーク女史などの優れた女性リーダーに委せるというのは、理にかなっていると思える。

さて、東京を預かる「女性」知事は、コロナ管理にかなりてこずっているようだが、地元の「新宿や池袋」界隈のいわゆる「風俗業者」などをきちっと管理しないと、ウイルスの蔓延はいつまでも止まらず、来年に延期された五輪も結局 「開催中止」 に至るかもしれない。。。

2020-2021 Protocol for Clinical trials of "15K", 1,2,3-triazolyl ester of ketorolac, against COVID-19, compared with Ivermectin as the positive control.

https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC7166201/

The above article of ours on “PAK1-blockers: Potential therapeutics against COVID-19” has been cited over 800 times during last 3 months since its publication in mid-April 2020, this “working hypothesis” of ours appears to be widely accepted or seriously considered among world medical/ scientific community.

Considering the current “gloomy” situation that  the COVID-19 pandemic, costing nearly 600,000 deaths during last 6 months, is still actively hanging around world-wide, in particular US, and it will take 6-12 more months till any effective vaccine becomes available world-wide, we will try to contact a pharma, asking for making 200 g of 15K, our potent PAK1-blocker, at GMP facility for its clinical trials against COVID-19, with at least 100 patients for 30 days, compared with Ivermectin (0.15 mg/kg once or twice) which has been proven to be effective clinically. For detail of the Ivermectin clinical trials against COVID-19, see below:

https://kitasato-infection-control.info/swfu/d/COVID-19_Illness.pdf

https://www.newsmax.com/us/ivermectin-covid/2020/06/09/id/971417/

Once FDA approves 15K for marketing, we shall try to organize its clinical trials against chemo-resistant pancreatic cancers and many other PAK1-dependent diseases.  Sometimes we have to change a plan or strategy, depending on the given situation. Flexibility is the key for a great success.

The “clinical” protocol:

According to our own in vivo (pancreatic cancer xenografts in mice) test of 15K, its daily dose of 0.1 mg/kg is sufficient to suppress almost completely the growth of these cancers at least, and even 5 mg/kg (50 times of the EC) causes no side effect: 

https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/31656252/

Thus, the testing dose of 15K for COVID-19 patients treated at ICU (intensive care unit) would be around 0.1 mg/kg daily or less (6 mg/60 kg, twice a week). Thus, for the first round of trials, we need at least 20 g of 15K, around 6-7, 000 tablets of 3 mg, sufficient for treating at least 100 patients over 30 days. Since 15K is expected to lower the blood pressure to a certain extent, we shall monitor both their blood pressure and COVID-19 symptom closely during 15K treatment (up to 30 days, dead or alive). 

Of course, we shall ask more than a dozen "healthy" volunteers including myself for taking the precisely same dose of 15K over a month, making it sure that 15K causes no side effect on these "healthy" individuals in advance.  

The Protocol for 15K synthesis 

15K was synthesized from an old PAK1-blocking pain-killer called “Ketorolac” (R-form) via Click Chemistry (CC), which catalyzes the esterization of its COOH with 2-azido anisole in the presence of copper ion with a high yield. For detail, see the following website:

https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/27889630/

This CC boosts the cell-permeability (and thereby both anti-cancer and anti-PAK1 activities) of Ketorolac over 500 times, but without any loss of its water-solubility.

PAK 遮断剤「イベルメクチン」を脳内に蓄積し得る抗生物質「Doxycycline」！

大村智 ら (北里研究所) が1970年代に開発した駆虫剤 "イベルメクチン" は、2015年にノーベル医学賞の対象になったが、実は「PAK遮断剤」の一種であり、ごく最近、COVID-19 の治療にも有効であることが、世界的な臨床テストで実証された！ 日本 (ぽちたま薬局など) では、インドのスマート社製のイベルメクチン (3 mg 及び 6 mg) 錠を(人間の) 寄生虫駆除用に販売している。 詳しくは、下記を参照 : https://pochitama.pet/detail.php?pid=696 

惜しむらくは、この薬剤自体は脳内に蓄積され難いので、NF などの脳腫瘍の治療には役立たないと、ずっと長らく思われていた。ところが、実は数年前に 、 米国アイオア州立大学の獣医学研究グループによって、イベルメクチンを脳内に蓄積させることを可能にする不思議な抗生物質が "偶然にも" みつけられていた！  その名は "Doxycycline", 抗生物質 「テトラサクリン」の誘導体である。

この抗生物質は、「アルパカ」という南米由来の動物中にあるPGPで、イベルメクチンを脳内から吐き出すATP依存性のポンプ (薬剤耐性) 蛋白の機能を抑えることが、明らかになった(1)。 従って、イベルメクチンをDoxycycline と併用すると、この動物の脳内寄生虫を駆除することができる！ 

さて、問題は「人類」脳内 (BBB=血管脳関門) のPGP も、この抗生物質によって、同様に阻害を受けるかである。。。目下、この研究リーダー (Steve Carlson) に、その点を照会している。。。 もし、「イエス」ならば、NF (神経線維腫症) は市販のイベルメクチンとDoxycyclineで、治療しうるはず！  なお、テトラサイクリンの誘導体「Minocycline」には、PGP 阻害作用はない。従って、"Doxycycline" (Fig. 2) の右から2番目の芳香環の下方に付加した「OH 」が、PGP阻害作用に必須らしい。

参考文献

1. Prince Agbedanu, Kristi Anderson, Matthew Brewe , Steve Carlson. Doxycycline as an Inhibitor of P-Glycoprotein in the Alpaca for the Purpose of Maintaining Avermectins in the CNS During Treatment for Parelaphostrongylosis. Vet Parasitol. 2015. 15; 212:303-7.

自衛隊のあるべき姿

現「マッカーサー憲法」の第9条の「戦争放棄 云々 (うんぬん) 」に従えば、現存の自衛隊は戦争に関与する「軍隊」ではない！  事実、日本は1945年8月15日に敗戦して以来、外国の軍隊によって、国土を「侵略」された事例は全くない。例外は、(マッカーサー元帥を最高司令官とする) 米国を中心にした国連軍によって、1953年まで、8年間に渡って、「占領」をされていたに過ぎない。以後 (現在まで)、日米安全保障条約 (略称: 安保) に基づき、 沖縄を中心に米軍の海兵隊基地が 駐屯し続けている。

さて、国際的な「常識」および「個人の基本的人権」の原理に従えば、他国あるいは他人から、不法な攻撃を受けた場合、自国あるいは自分の安全や生命を守るために、「自己防衛」をする権利が保証されている。 従って、この自己防衛の権利は、「永世中立国」であるスイスやオーストリアなどでさえ、認められ、独自の国防軍を保持している。もっとも、それを実際に発動した例は、幸い未だないようだが。。。

従って、自衛隊を、日本を自衛する (他国による侵略から守る) べき軍隊に改造するためには、現行の「マッカーサー憲法」の第9条の一部を削除、あるいは改正する必要がある。どう改正するかは、最終的には、国民投票の結果によるが、私の個人的な見解は、下記の通りである。 先ず、日本が「永世中立国」宣言をし、「アジア諸国の模範」となることである。 そうすれば、近隣諸国から侵略される心配は殆んどなくなるので、「安保」(日米軍事同盟) は破棄し、沖縄などの米軍基地は閉鎖すべき。更に、日本を襲う「大敵」の大部分は、(実は) 外国の軍隊ではなく、台風、地震などによる自然災害 (天災) である。 目下、九州を襲っている梅雨 (？) による洪水で、50名以上が既に死亡した。 数年前には、東北地方で起きた大地震 (津波) により、数万人が死亡、または行方不明になった。 このような自然災害から (事前に) 国民を守るというのが、自衛隊に課せられた最も重要な使命である、と私は思う。

更に、今回の世界的な"COVID-19" 感染により、日本でも既に、一千名近い死亡者が出ている。 日本の感染防衛は、欧米や南米諸国の貧弱な防衛体制に比べれば、ずっとましだが、近隣の台湾や韓国やオセアニア (豪州やNZ) に比べると、(「鉄人大臣」が不在のためか) はっきり見劣りがする。伝統的には、(世界的な) 感染防御は「WHO」 に依存してきたが、最近のWHO は「震源地」である中国政府の「傀儡」同然になっているので、全く信頼できない！  従って、日本独自の防衛体制を自衛隊に装備すべきである。 従来の「教科書的」な常識では、ウイルス感染は、それに特異的な「ワクチン」を開発/準備して、予防するというアプローチが一般にとられているが、今回のように「新しいウイルス」感染の場合は、ワクチンが市販させるまでに、最低 "1年半" もかかるので、それまでは、全く無防備な状態が続く。。。従って、たとえ (どんな) 新しいウイルスでも、感染が発覚したら直ぐ、予防/治療出来る体制を整えておかなければならない。

そんな方法は一体あるのだろうか？  驚くなかれ、最近のウイルス医学の飛躍的な進歩によって、それは実際に可能である！  例えば、(ポリオ、エイズ、流感、COVID-19 など) RNA ウイルスの場合には、RNA依存性RNA ポリメラーゼ (RdRP) の阻害剤を使用すれば、予防と治療が可能である。 更に、(前述の) 一連のPAK 遮断剤 (例えば、プロポリス、イベルメクチン、メラトニン、ビタミン D3  などの市販品) によって、感染自体及び一連の炎症 (肺炎 など) の抑制、 および免疫機能の強化をすることができる。 従って、有事に、これらの薬剤を速やかに供給できる体制を、自衛隊は常に装備している必要がある。

これが、「自衛隊のあるべき姿」である。 核兵器、ミサイル、超速戦闘機 などの近代 (大型) 殺人兵器の購入に国費を浪費するよりも、感染を含めたいわゆる「見えない」外敵 (天災、ウイルス感染) に対する有効な 「対自然」(および 対 IT「サイバー」攻撃) 兵器のために予算を重点的にとるべきだろう。要するに、近い将来の自衛隊は、従来の (男性的な)「肉弾戦」 から 「高度な知能戦」に頭を切り換える必要がある！ 例えば、「孫子の兵法」を応用し、外敵による侵略が予測される直前には、(ワクチンが効かない新型) 「ウイルス蔓延！」という (目に見えない) デマを大々的に海外 (特に "仮想敵国") に流すと、敵は怖じけづいて、もうやって来ない！  もっとも、観光客もしばらくやって来なくなるが。。。

SF短編「カゴの鳥よ、さらば！」(著者不明)

小和田雅子が皇太子と婚約 した1992年12月中旬頃に、ある人物が、その将来を懸念して、あるSF短編小説を執筆した#。題して 「カゴの鳥よ、さらば！」。その題名から、その内容を予測できる読者は「先見の銘」の持ち主である。

小説では、皇太子はカゴの鳥である「皇族」、特に婚約相手の外交官の将来を憂いて、ある日、突然、大胆な決意をする。皇居をあとにして、民間人として、妻と一生を共にする計画を、両親に打ち明ける。その両親は、長男の唐突な決意に一時ビックリしたが、事情を理解して、皇太子にある忠告をする。  結婚後10年近く、この若い夫妻に子供が誕生しなかったのは、単なる偶然ではなかろう。。。 しかしながら、"跡取り" の出産を強要する宮内庁からの嫌がらせに、皇太子妃は「条件反射」の慢性化 (「適応障害」と呼ばれる症状) に悩み始める。。。

それから長い月日が経った後、天皇夫妻は「老齢」を理由に、生前退位を宣言する。 実は、自分自身も「カゴの鳥の生活」に飽き飽きしたのだ。 そこで、皇太子が自動的に天皇に昇格した。それから、何年か経ち、ある大胆な政治家の提唱により、憲法が改正され、遂に「天皇制」が廃止され、皇族は天皇を含めて皆、「民間人」になり、言論の自由や選挙権/被選挙権を得ると共に、自活する (自分の手で稼いで食べる) 義務を負うことになる。 勿論、(元) 皇后は外交官に復帰して、その後、海外で活躍する。。。 夫妻の独り娘も首席で母校の英文学科を卒業して、憧れの海外留学に旅立つ。。。片や、元天皇 (Last Emperor) は秘かに「孫氏の兵法」(最後に勝つルール) を紐解き始めた。実は、憲法改正により、参議院に代わって、「元老院」が新設され、60歳以上の知識人 (インテリ) のみを対象とする無党派の議院が発足した。時期をうかがい、それに立候補する準備をし始めた。。。

数年後、英国のエリザベス女王が亡くなった。そこで、チャールズ王子は家族会議を開いて、皇族の今後について、時の首相をも混じえて、協議した。その結果、(東洋のある島国の例に習い) 長らく続いた英国の「王制」を廃止して、共和国宣言をし、ロイヤル=ファミリーは全員、民間人になった。

 #注:
この "謎" の作家は、ある系図によると、平安時代の名君 といわれた「宇多天皇」 (59代) の子孫 (宇多源氏=佐々木氏) の遠い子孫の一人だそうである。 宇多天皇が未だ皇太子であった頃、「唐」渡来のある黒猫を飼っていた。この猫 (名前は未だない！) との話が最近、ポプラ社から出版された (第一章は、無料で "立ち読み" 可！)。 詳しくは: 

https://syowp.com/emperor-blackcat/

敗戦直後の日本 (新) 憲法草案 (1946年) : 現「マッカーサー」憲法 (2月草案) 対 「人民共和国」憲法 (6月草案)

前者は六法全書に全文が載っているので省略するが、後者は(結局、採用されず) 教科書など一般には公開されていないので、その全文を下記のウエッブサイトで、参照されたし。

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E4%BA%BA%E6%B0%91%E5%85%B1%E5%92%8C%E5%9B%BD%E6%86%B2%E6%B3%95%E8%8D%89%E6%A1%88

 基本的な違いは3点ある。1、前者は (象徴) 天皇制を認めているのに対して、後者は天皇制を廃止している。 2、前者は国会 (立法) を二院制にしているが、後者は一院制。3。前者は死刑制度を温存しているが、後者では。死刑制度を廃止している。 前者は日本を占領していた米国の最高司令官マッカーサーの命令により、GHQの民政局が草案したもの。後者は日本共産党が草案したもの。 

2月3日、連合国軍最高司令官ダグラス・マッカーサーは、憲法改正作業を日本政府に任せておいては、2月26日以降、マッカーサーを連合国軍最高司令官に任命（昭和20年8月15日）した極東委員会の国際世論（特にソ連、豪州）から、天皇制の廃止 (昭和天皇の処刑) を要求されることを恐れ、逆に天皇をGHQの「傀儡」として利用するために、GHQが憲法草案を起草することを判断した。

このとき日本の憲法改正に際して守るべき三原則（マッカーサー・ノート）を、憲法草案起草の責任者コートニー・ホイットニー民政局長に示した。

   1。 天皇は国家の元首の地位にある。皇位は世襲される。天皇の職務および権能は、憲法に基づき行使され、憲法に表明された国民の基本的意思に応えるものとする。
    2。国権の発動たる戦争は、廃止する。日本は、紛争解決のための手段としての戦争、さらに自己の安全を保持するための手段としての戦争をも、放棄する。日本はその防衛と保護を、今や世界を動かしつつある崇高な理想に委ねる。日本が陸海空軍を持つ権能は、将来も与えられることはなく、交戦権が日本軍に与えられることもない。
    3。日本の封建制度は廃止される。貴族の権利は、皇族を除き、現在生存する者一代以上には及ばない。華族の地位は、今後どのような国民的または市民的な政治権力を伴うものではない。予算の型は、イギリスの制度に倣うこと。

この三原則を受け、総司令部民政局には、憲法草案作成のため、立法権、行政権などの分野ごとに、条文の起草を担当する8つの委員会と全体の監督と調整を担当する運営委員会が設置された。

一方、日本共産党は、太平洋戦争の (最高) 責任者であった「天皇」を廃すると共に、今後は (侵略的な) 戦争に関与にすることを禁ずる意向で、如何なる他国とも同盟を結ばない「永世中立国」的なスタンスを宣言する。 野蛮な「死刑制度」を廃止する (英連邦諸国のスタンスを採用！) 。

75年後の今日からみると、少なくとも私 (豪州に永住) には、後者の「共和国」憲法の方がずっと肌に合う気がする。 ただし、人民とか首席とか、旧ソ連や現中国の共産党一党独裁を思わせるような字句は削除すべきであると思う。

 最後に一言！  日本の60才以上の割合 は、32.4% (総人口の1/3) で、世界ランキング 1 位！ 恐らく、総有権者 (18歳以上) のほぼ半分を占める。そこで、現在の「参議院」 (衆議院の二番煎じ！) を廃止して、「元老院」という我々の世代を含めた60歳以上の有権者 (人生経験豊かな知識人=元老) のみが、(政党とは無関係に) 選出される制度を ("共和国憲法"で) 採用する。言い換えれば、衆議院は政党 (群衆) 政治、元老院はインテリ政治にしたらどうだろうか？ 最終的には、元老院が「大統領」への登竜門の一つになる可能性を秘める。。。