2020年12月27日日曜日

FDR (フランクリン=ルーズベルト大統領) の
肖像画 (1945) が語る「太平洋戦争秘話」

米国史上、4期も続けて大統領を勤めたのは、唯一「FDR」 (フランクリン=ルーズベルト) のみである。 1933年から1945年まで12年間以上の長きにわたる。 FDR は1929年に始まる大恐慌から、米国の経済を立ち直らせるために、1932年の11月に、当時の大統領フーバー (共和党) に対抗して、(民主党から) 立候補して、見事に勝利した。それまで、FDR はニューヨーク州の知事をやっていた。 FDR は米国史上初めての、車椅子に腰かけながら執務をとった大統領でもある。ポリオ (小児麻痺) ウイルスに感染して、歩行が不自由になったからである。 さて、FDR の奥さん (エレノア) は、実はFDR と従兄弟同士 (テオドール=ルーズベルト大統領の孫娘) である。恐らく、彼女はファースト=レディーとして、政治活動に自ら積極的に活躍した最初の女性でもある。 実は、エレノアは米国の参戦に反対だった!
ところが、1941年12月8日に、日本軍がハワイの真珠湾に奇襲攻撃をかけたのを理由に、FDR は遂に米国の参戦を宣言して、太平洋戦争が勃発した (実は、米軍は日本軍の暗号を解読して、この「奇襲」攻撃を予め知っていた! つまり、日本軍はまんまと米国の「ワナ」にはまったに過ぎない。米国海軍の "主力空母" は皆、万が一のため、はるか沖合いに出ていて、奇襲を免れた!)。 勿論、苦戦している英国のチャーチルからの要請により、ナチス=ドイツに対しても宣戦を布告して、欧州戦線に、アイゼンハワー将軍 (のちの共和党大統領、1952-1960) を派遺した。米国史では、FDR のニューディール政策が、米国の大恐慌を救ったという "神話" が罷り通っているが、実際には 「参戦による莫大な特需」で、米国の経済は立ち直ったのである!
さて、1945年5月初めに、とうとうヒットラーが自殺し、ドイツは無条件降伏したが、その約半月前 (4月12日) に、FDR は欧州における戦勝を知らずに、脳溢血で他界した。その日の昼食後、FDR は南部ジョージア州にある別荘で、秘書に伴われて、ロシア生まれの画家の Elizabeth Shoumatoff (1888 - 1980) の前で、椅子に坐り、肖像画のポーズをとっていた。しかしながら、3 時頃 (殆んどスケッチが終わった時分) に、後頭部に激痛を訴え始め、間もなく安らかに永眠した。 その時の水彩画が今でも、その別荘に残っている。それが、いわゆる FDR の「未完成肖像画」である。我が見解によれば、(余韻を残した) 殆んど完成した素晴らしい肖像画である。
その直後、副大統領だったトルーマンが (正に「棚ぼた式」に) 大統領に昇格して、日本に無条件降伏を迫るという口実で、8月初旬、広島と長崎に、各々一発ずつ、ウラニウム原爆とプルトニウム原爆を投下するよう、命令する。 私の見解では、もし、8月まで FDR が存命だったら、恐らく、原爆投下を避けただろう。 何故かといえば、FDR がアインシュタインなどの物理学者たちの要請に従って、原爆開発計画 (Manhattan Project) を 1941年末に開始したのは、ドイツが開発する前に、米国で開発するためだった。しかしながら、ドイツが 5月初めに降伏した時、ドイツには原爆など存在しないことが判明した。従って、本来ならば、その時点で 「Manhattan Project」 を中止すべきだった。
ところが、「新米」(しんまい) 大統領のトルーマンは、ソ連のスターリンになめられ続けていたので、ソ連政府を脅かすために、原爆計画を継続したばかりではなく、(「真珠湾攻撃の仕返し」として) 日本で、原爆の実力を直接「人体実験」するために、敢えて原爆の投下を命令したのだ。 従って、本来ならば、トルーマンは 「戦争犯罪人」 として裁かれるべきであるが、先勝国の大統領だから (敗戦しかかっている国民に) 何をしても「無罪」! 他方、ソ連も敗けてはいなかった。 早くも2年後には、ソ連製の原爆が開発され、以後、米ソ間の核兵器競争に拍車がかかった。 それから数年後 (朝鮮戦争の最中に)、北朝鮮をバ ックアップする中国軍に手こずった マッカーサー司令官 (日本占領軍GHQ のヘッド) が、中国に原爆を投下する, という提案をした途端、トルーマンは自らの「原爆の悪夢」を取り払うかのように、即座にマッカーサーを罷免した! (敗戦寸前の日本への原爆投下) を後悔していたことは明らかである。。。
さて、菅 (すが) 首相 (別名「スガーリン」) は、安倍しんぞうが持病の悪化を口実に、首相を不意に辞任したために、棚ぼた式に首相になった言わば「成り上がり者」である。正に、トルーマンの日本版 「二番煎じ」 だ。 従って、当然ながら、禄な政策を立てられない。学術会議の人事に干渉したり、Go to Travel で COVID-19 感染を悪化させたり、失政のオンパレードを続けている。。。

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